エコ

1972年10月、経済学部教授として、前任の山形大学農学部助教授から赴任してから2001年3月までの28年6ヶ月は、教学ともに日程に追われる日々で瞬時の間に過ぎ去ってしまったように思える。

その間、教員や事務員の方々の良き理解と厚い友情に囲まれ、多くの学生に励まされもして、何とかやって来られたものと、感謝の気持ちで一杯である。

2001年には退職記念の季報まで出して、投稿までさせて頂くことになり、恐縮している。

編集委員などの要請に十分に応えることが出来ないが、僭越を顧みず、大学における小生の研究面での仕事を回顧させて頂く。しかし、これは自分自身に対するメモであり、単なる記録であることも断っておきたい。また、紙面に限りがあるので、いくつかを選択して述べさせて頂く。
また、2001年以降も、2006年10月～2007年3月のガン入院を挟んで、大分、体力を失ってしまったが、何とか頑張って、仕事を出来る範囲で続けている。
大学院を出てから、半世紀以上に及んで、現代文明の矛盾に取り組んできたが、自然の超越的な力もみて、ますます自然・人間共生の文明を創造すべきときと考えている。(2011年5月)

永年（1960年?1972年）まとめていた森林生態系の管理と経済的価値の評価についての博士学位論文が既に修了していたので、1972年10月からは、その理論の応用をはかるべく、仕事を始めた。

経済学部での授業科目担当も、公共経済、流通経済、近代経済学（ミクロ、マクロ）などであり、新鮮な経済学の知見も加えながら、仕事を進めて行った。

今日、地球環境問題を抱えて、生態学と経済学の融合を目指す動きが国際的に広まっており、エコエコノミーという新たな分野が生まれつつあるが、当時の仕事は、まさにエコエコノミーの追求であったと思っている。

第2次世界大戦後、経済復興の一環として住宅需要が急増し、1965年からの本格的外材輸入までは、国産材の需要が圧倒的なシェアを占めていた。材価は急騰し、林業利回りも上昇して森林の植伐が拡大した。とくに再生能力を超えた過剰伐採の進行が、森林生態系の荒廃をもたらした。現実成長量を超えた潜在成長量（伐採後成長の早い樹種を植えて将来、より多くの成長量が期待されると考え、それを先取りして現実成長量に加算した）が、森林計画の基準となり、とくに国有林において、この傾向が顕著であった。エコロジーを無視した管理が、結局は森林生態系を持続不能に陥れてしまったのであり、これも市場の失敗の一つであったと思っている。

小生の考え方は、森林生態系自体が動的なシステムで、画一的恒常的な基準の適用は困難であり、森林生態系の個々の遷移の実態に応じて、計画期間（5年ぐらい）単位に、実態の推移をチェックして、持続可能とする基準成長量を設定し、これをもとに植伐のバランスをとるという新たな提案を行った（実体基準法）。これによって、森林生態系は単に経済的資源としての採取を優先するのではなく、資源供給と環境保全機能とを両立させるギリギリの選択を可能としたのである。これは明らかに当時の森林政策の方向（林業基本法などの方向）とは異なる方向を示していた。

陰に陽に様々な林政分野の抵抗があったが、経済学部に所属していたことも幸いして、抵抗圧力を最小限にとどめることができたことも確かである。この経験は今日まで、環境保全型経済や循環型経済などの仕事で、環境問題を考え、実践する原点となったことは否定できない。

この仕事の一部は、『立木資産会計論』（1973年、農林出版社）、『林業金融の展開課程』（1973年、日本林業調査会）などで刊行された。

しかし、時代は自然や緑の問題にとどまらず、既に各地で公害や環境破壊が拡大しつつあった。

エコノミーによる様々な生態システムに対する破壊活動は、生態システムに対してだけでなく、人間そのものの生存すら脅かしているという問題意識が沸き上がってきた。

もともと、農学部の学生時代から、農林業の沈滞と農山村の疲弊に対して、マルクス経済学の視点からの様々な優れた著作に影響されていたが、先輩（大石泰彦教授など）・友人などとのご縁があって厚生経済学・公共政策論の理論や研究に接することができた。

資源の最適配置、社会的厚生の最大化から、市場の失敗や外部性など、少なからず、自然や緑の問題を解くための主要な考え方のあることを知っていた。自分自身としてもそれらの理論的適用と実証分析、問題点の摘出をしたいと考えていた。

こうして『人間環境経済論』（1975年、御茶の水書房）をまとめた。

ここでは、人間の現代において生きる条件＝ヒューマン・ミニマムの条件を分析し、それを出発点として、これをより高めていくべきものとして「人間環境系」を構想し、その実態と構造を解明した。環境の保全は、単に技術的改善のみによって実現できるものではなく、社会的・経済的条件の整備と有機的に関連して遂行されなくてはならないことを、都市・農村地域の実証分析によって検討した。

そこでの環境システム、つまり人間環境系は、「市場環境系、公共施設環境系、緑地空間環境系、生態環境系（大気汚染などアメニティー、生物生存可能度などを含む）」の人工的・自然的環境のすべてを含むものであった。現実には、この一つか二つが欠けただけでも環境問題が生ずるが、一つ二つを断片的に解決しても、結局は全体についてバランスよい保全が保たれていなくては効果が挙がらない。

1990年代後半に始められた環境基本計画（地方自治体ごと）などは、これに近いものとして行われていると考えられる。

人間環境系の整備は、市場システムと公共システムの役割と分担、そのなかでの資源の最適配分による人間環境系の均衡と、社会的厚生の最大化を目標とする。ここでは、社会の内部でのコストの支払いだけではなく、自然対社会の関係でのコストの支払いを含めた財政のあり方が求められる。「現代社会の環境危機と公共的資源配分」、「公共財的都市形成への展望」などは、工業開発優先の地域計画制度への反発であった。

総じて「人間環境系」の構成は、生態系と経済系の融合としての環境持続型管理システムの構成であり、それを自分なりに示したものであった。この時点から生態系そのものの管理の理論や手法の問題だけではなく、人間と自然とのかかわりについての実証分析と理論の構築が目標となってきた。

1983年7月に『森と水の思想』（世界書院）を、1987年4月に『森と水の経済学』（東洋経済新報社）を刊行した。これらでは、「生態系の環境持続型環境評価」と「生態系管理の経済的限界」の研究が目標であった。これは、森林などの多面的機能をもつ資源とサービスに対する受益者負担の制度を目指すものとなった。

「生態系管理と経済系のパラダイム変換」の研究として、1983年4月に「森林環境論」（『林政学』、地球社）をまとめ、さらに、「生態系の環境持続型管理計画手法」の研究として『森林文化政策の研究』（東京大学出版会、1988年）の研究を進めた。

現実の場でも、地方自治体を中心として、とくに海のない森林県においては、水源の維持のうえで、森林の効果が大きいにも拘らず、自由材のように下流の都市では使っているという不満が大きくなっていた。森林の環境保全機能に対して、小生の論旨は受益者負担の必要性を説くものであったため、これらの地方自治体では、とくに関心を持ち、同じ論旨で1984年には、「森林の公益的機能拡充協議会」（海のない県の連合体）が組織されることになった。

しかし、現実には、森林に対する受益者負担に、建設サイドの河川土木行政が相乗りしてきて、水源河川税の形でまとめようとしたため、増税を嫌う世論のために失敗した。

その結果、小規模な水源基金による上流森林への補助制度にとどまってしまった。

この動きは1990年代では山村市町村による「森林交付税」運動に継承された。

1985年には、国内では初の環境関連学会として「緑の文明学会」が茅誠司氏を会長に、志を同じくする研究者、ジャーナリストなどを集めて設立できた。平和と緑の再生を目指し、通例の学会活動だけでなく、環境の保全を訴えるボランティア活動の実践を含めることとした。

一例だが、文化活動として、日本の森（森林浴）、日本の公園、日本の滝、日本の渚などの100選を公募し、選定して、その保全活動を推進した。しかし、この事務的な負担は大きく、適当な実務担当者もいなかったので、小生に負担がかかってしまった。また、月例報告会や研究会を通して様々な環境破壊の実証データが蓄積され、この活動はその後の社会活動（TV、ラジオ、雑誌などのメディアを含め）のもとにもなり、また、研究の仕事のうえでも独自のものの掘り出しに役立ったと思っている。

日本地域学会、日本不動産学会などの経済学関係の学会のほか、日本林学会などの学会にも加入していたが、既にそれらは出来上がっており、組織のなかで活動する枠組みが固まったものばかりで、それに従って仕事をするしかないという制約があったが、自力で作った学会は苦労してもまた別なものがあった。しかし、既存の学会などに遠慮して、積極的に行動することを避ける会員もいて、要らぬ神経もかなり使った。

1985年以降は、公害問題、地球環境問題全般を視野に入れて仕事をした。これらの活動のなかで、環境NGOをつくることになる。資金は、環境保全を社是とする民間団体、企業のほか一般市民も参加して集め、主として普及啓蒙、調査研究、環境保全活動の支援を目的として、環境省の所管公益法人として、公的資金は導入せず、自主的運営を目指して活動してきた。

環境保全にかかわる研究奨励として、毎年公募を行い、第三者機関による審査を行ってきた。

毎年200件ぐらいの応募で20件ぐらいを採用し、既に300件を超える実績になっている。

科学研究費に限界があるなか、多くの環境研究者に喜ばれた。

環境系の出版としては、米国ワールド・ウォッチ研究所の「地球白書」があるが、1987年当時は、採算がとれず、環境省やワールド・ウォッチ研究所の人々から、支援を要請された。

乏しい資金とボランティアで支援し、日本語版の出版を行った。

今では十分採算のとれる出版となったが、当時は赤字となって出版社を持ち回っていた。

しかし、この「地球白書」の普及が漸く定着し、一つの啓蒙運動となったことは事実である。

環境NGOの啓蒙活動を兼ねて、余り得意ではない領域ではあったが、一般向きの環境書に取り組んだのは、1989年と1991年である。地球環境の多様なデータを検討・整理して、地球汚染のデータ「ファイルX」をまとめた。

『黙しているのはもう限界だ』（1989年、青春出版社）、『地球人は水から滅びる』（1991年、青春出版社）などがそれである。

地球の温暖化などの異変現象、有毒ガス、農薬、酸性雨など、人体に及ぶ被害への緊急警告であった。さらに、水資源の超不足状態、水質悪化の拡大と全ての水を浄化しないと使えなくなる現実、種の絶滅、現状の生活をそのまま続けること自体最悪のシナリオとなる可能性など、徹底的に危険の状態を描いてみた。前者が13万部、後者が5万部にとどまったが、確かな反応が感ぜられた。そして、これらは21世紀に入ってもなお生きていると考えている。

公害、地球環境問題の検討の仕事としては、『環境破壊の構図を読む』（1990年、時事通信社）、『エコビジネスのすすめ』（1991年、時事通信社）、『地球環境保全戦略』（1993年、有斐閣）、『エコロメーションへの挑戦』（1996年、経済界）、『エコロジー経済学』（1998年、有斐閣）などのほか、翻訳、監訳などを次々と手がけてきたが、公害・環境破壊とも追いつく暇もなく拡大し続けるため、際限がなく、どこまでも追い続けるか、どこかで諦めるのか、体力が限界かも知れない。

取材の旅も、いろいろあったが、とくにブラジルのリオデジャネイロでの経験は痛烈だった。

公式の会議はともかく、第2回地球サミットに対応して、NGOが大規模なイベント会場を設けていた。

その会場の入口に、大きな幕が張られ、「米国と日本は熱帯林を破壊している」と強く訴えられていた。その下を通る日本人として何とも表し難い確かな屈辱を感じ、あらためて国際社会での批判の目の厳しさを味わわされた。

恐ろしいことは幾らでもあったが、とくに不気味に感じられたのは、リオを遡ること10年、1982年ヘルシンキ大学にペッカ・ノルテバ教授を尋ねた時のことであった。フィンランドは美しい森と湖の国として世界に知られた観光国であるが、酸性雨のために、湖のなかの養分はすべてなくなり、水清くとも、幼魚は育たず、成魚だけ残り、それもやがて絶滅してしまうことを知り、当時としては大きな衝撃を受けたことを覚えている。緑どころか、生命の源が絶たれつつあることを知って、透明な湖水にすら恐怖を感じた。既に水俣と同じ脅威が、地球全体に広がっていたのである。

ノルテバ教授は、「人間や生物の生きて行く環境は絶対に損なってはいけないこと。人間の生きる環境には限界があり、その限界を絶対に超えないこと。」と述べ、とくに「日本においては絶対に農薬は使わないように、日本に帰ったら、必ずこのことを日本人に伝えてください」と真剣な眼差しで言われたことを覚えている。やがて、その数年後に、やっとマスコミや学会が取り上げることとなったのが日本の状況であった。

こうした厳しい環境のもとで、研究室を出たり入ったりしながら、いろいろ考えては、また元へ戻るといった繰り返しであった。

学会活動の成果としては、日本地域学会年報『地域学研究』掲載の論文で、『緑地環境保全整備計画の研究』（第五巻、1976年）、『森林の最適開発利用のための基礎的研究』（第10巻、1980年）、『首都圏近郊緑地の構造分析』（第15巻、1985年）、『環境保全と生態系管理』（第26巻、1996年）などの研究があり、「生態系の環境持続型管理計画手法」と「生態系の環境持続型管理」についてまとめた。

「環境持続型生態系管理システムの再生」の研究として、「生態系管理主体国有林の環境持続型システムへの転換」に関しては、1997年9月に「自然環境資源管理と環境倫理」（『環境経済・政策学会年報』第2号）などをまとめた。

また、日本計画行政学会ED委員長（藤井隆教授）の編集による『新しい証券市場の創設と環境資産管理』（『トラスト60』1995年）における拙稿「グリーンセツルメントの構想」などによって、環境機能の新たな経済的位置づけを行った。

そのほか、日本経済政策学会年報LX『地球環境問題と経済政策』（1992年）に収録の共通課題基調論文、日本学術会議双書26『地球環境の危機と21世紀の私たち』（日本学術協力財団、1997年）での講演論文「地球環境変化と社会・経済システムの将来」、さらに農水省農業環境技術研究所の『農環研』シリーズの「21世紀の食糧確保と農業環境（総論）」（1998年7月）など、これらにおける基礎理論・政策にかかわる研究を進めた。これらに新たな検討を加えて『エコロジー経済学』（1998年、有斐閣）、『エコ経済学基礎教程』（2000年、地球社）、『エコ・エコノミーを考える』(2008年、時事通信社)などをまとめた。

最近の環境研究活動としては、「エコ・バランス」の経済理論化、「環境情報化」の構築、「環境マネージメントシステム」、日常的な産業活動における環境負荷の削減への取組み、産業活動や企業活動における帰属環境費用の認識、環境便益の評価や効果分析など、新たな対応とともに、環境・経済統合勘定に関する様々な展開と応用が必要となりつつあり、仕事の課題として加えている。並行して環境NGOでの環境セミナーを進め、環境NPOの支援・指導をしている。

また、動脈・静脈のマテリアル経済とともに、自然エネルギーへの転換を軸とする新エネルギー経済への転換も課題であり、新たな動きをつくれればよいと思っている。

1996年5月に、国際地域学会世界大会が天皇・皇后両陛下を迎えて立正大学・石橋湛山講堂で開催され、国際的地域学会の分野でも地球環境問題に対する対応のいくつかの研究発表と提案がなされた。

地球環境保全のためには、産業や一般の廃棄物の処理・処分のための技術とシステム、とくに新たな地域コミュニティの形成と地域住民参加のもとでのモニタリングやGISのデータとの合成による包括的環境モニタリングシステムの形成が求められる。環境情報化と環境ITの果たす役割は大きい。

1970年代に比べて2000年代（21世紀）の環境情報量の拡大は、環境の実態をより明らかにし、より科学的で正確な対応を可能にする。生態学と経済学の融合もそう遠いことではないようにも思える。

問題は寧ろ、人間や企業の意識や価値観の変革にあるかも知れない。

21 世紀に入ってからは、「地球環境データブック」を2000年より2008年まで毎年、監修、監訳し、さらに「地球白書」を2001年より2011年まで毎年、共訳の仕事を続けている。また環境総合誌「ワールド・ウオッチ」日本語版第１号より第111号（1987年7月より2007年12月まで）の編集顧問をつとめた。

2006年10月より2007年3月末まで、大腸ガンその他で入院し、身体障害者4級になった。そのなかで2008年6月「エコ・エコノミーを考える」(時事通信社2008年)を書き上げた。その後、療養の身で頑張っている。

エコエコノミーへの転換、パラダイム・シフトが、真に問われるのはこれからであろう。完成への道程は遠く、成功の確率も高いとは言えないが、行ける所まで行ってみようというのが最近の心境である。